嘘ばっかり!小池竜也のロイヤルマネーキングダム

嘘ばっかり!小池竜也のロイヤルマネーキングダム

詐欺ペディアをご覧いただきまして、ありがとうございます!

今回は、小池竜也の「ロイヤルマネーキングダム」についてご紹介します!
さっそく見ていきましょう。

特定商取引法に基づく表示

販売業者 合同会社clear&Generations
運営責任者 小池竜也
住所 東京都千代田区岩本町3-10-7 東自機ビル7F

 

どんなビジネス?

このロイヤルマネーキングダムでは、電子書籍を販売するというビジネスモデルのようです。電子書籍は、一般的な紙の書籍と違って、出版するのに費用が掛かりません。

また、Amazonなどの販売プラットフォームが発達したことによって誰でも簡単に販売は可能になっています。今回のロイヤルマネーキングダムでは、次のような手順で販売を行うという事です。

  1. 他人が書いた書籍をコピペして、自分の書籍を作る
  2. 書籍をアマゾンなどで販売する
  3. 本が売れて、印税をもらう

その具体的な手法などは書かれていませんが、要するに他人の書籍をパクるという事です。電子書籍の販売自体には確かに大きな魅力があります。印税は、不労所得の一つとも言われ、理想的な収入形態ではあります。

しかし、本の内容をパクるというのは、法律的にも違反しています。著作権侵害に当たりますし、最悪の場合にはその著者から訴えられる可能性もあります。

実際稼げるの?

セールスページには、

  • 106名の参加者全員が最低月収20万円を稼いでいる
  • 毎月20万円の不労所得収入を永遠にもらい続ける事ができる
  • 成功率、再現率100%

というようなことが書かれています。

正直、これはかなり怪しい数字だと思っています。前述したように、他人の作品をパクることは法律に違反しています。仮にたくさんの本を読んだうえで、その内容を自分なりにアレンジして出された作品なら存在します。

しかし、そういった本であっても、自分の体験を通して得られる新しい感覚が描かれていない本というのは、間違いなくすぐに売れなくなります。さらに、このような本の出し方をすると、レビューには間違いなく「○○の本に書いてあることそのまま」のようなたくさん本を読んでいるユーザーからの悪評がたちます。

著者名として本名を利用する場合には、自分の社会的信用がなくなるという大きなリスクがありますし、仮に偽名やペンネームのような形を使ったとしても、信用がなくなればすぐに売れなくなるでしょうから、そのたびにアカウントを作りなおして・・・というように、絶対に不労所得にはなりません。

長期的な視点で考えた際にも、そういった人の本を読んでも、誰も得をしません。そんな販売方法が続くことはないのです。現在ネット記事のコピペ率を判断するようなサイトが存在しますが、アマゾンほどの資本力がある会社であれば、電子書籍のコピペコンテンツ率などすぐに出せるのではないかと思っています。

もしもそういったシステムが導入されれば、販売者は永久にアカウントを利用できなくなる可能性もあるので注意が必要でしょう。

確実に大きなバックエンド商品を用意している

 
今回の販売者である小池竜也がインターネットビジネスの世界で有名なことがあります。

それは、過去に販売した商品が超高額だったという事です。

今回のようにメールの無料登録から、動画などでユーザーの興味をひいた上で、フロントエンド商品を販売します。その購入者に対して、さらに大きな商品を売るという形式です。

過去のフロントエンド商品は大体10万円~15万円程度で販売している小池竜也ですが、なんとバックエンド商品を400万円で販売していたという経歴があります。

その圧倒的な金額から有名になったのですが、残念なことにこのバックエンド商品も非常に評判の悪いものでした。稼げないのは当然のこと、その際のサポート体制が非常に悪いということで問題になりました。

今回のロイヤルマネーキングダムであっても、一旦フロントエンド商品を購入することを促されるでしょう。そしてその後、「文章が苦手な人であっても再編集できるようコンサルティング」や「自動的にコピペ・出品するツール」というような形での高額商品の販売を促されることでしょう。

まとめ

今回は、小池竜也のロイヤルマネーキングダムについて見てきました。手法そのものは公開されていなかったものの、概要の段階で、社会的にマイナスなビジネスということが大々的に記載されていますし、どう考えても長期的なビジネスとしては成り立たないビジネスモデルです。

もしもあなたが既に多くのファンを獲得していたり、自分の専門分野があればその知識や経験を活かした電子書籍は良いビジネスだと思いますが、他人のコンテンツを盗んで電子書籍をするというのは、悪質以外の何物でもありません。

「不労所得」などの甘いキーワードに踊らされるのではなく、お客さんのメリットや社会的なメリットを考えた上でビジネスを行わないと、将来的に最悪の場合は逮捕される可能性もありますので、十分に注意してほしいと思っています。

現在すでに購入してしまったという人に関しては、消費者センターなどに相談すれば返金が可能な場合もありますので、相談してみてください。